【月給制（時間外勤務手当、諸手当等は別途支給）】
■大卒・院卒 ２７０，０００円～
■短大、高専、専門学校卒 ２５０，０００円～
＜エリア限定社員(原則エリア外への異動なし)＞
大卒・院卒 ２５０，０００円～
高専、専門学校・短大卒 ２４０，０００円～
※インソースマーケティングデザイン、ミテモを除き、各社共通です
※インソースクリエイティブソリューションズは九州エリア限定扱いとなります
※既卒者は最終学歴により上記と同額を支給

【モデル年収】
８３０万円（月給４６万円＋賞与＋諸手当／３５歳 管理職）
７５０万円（月給４４万円＋賞与＋諸手当／３０歳 管理職）
６３０万円（月給３２万円＋賞与＋諸手当／２７歳 一般職）
５３０万円（月給２９万円＋賞与＋諸手当／２５歳 一般職）
※上記年収はあくまでもモデルケースです。実際の年収を保証するものではありません

【従業員の資産形成支援に力を入れています！】　＞詳しく見る
過去の施策実績：
譲渡制限付株式報酬・・・一定期間譲渡（売却）が制限された自社株式を現物支給
2021年4月1日に従業員310名に対して総額430,430,000円の自社株式を支給しました（給与とは別に平均138万円/名の金融資産増を実現！）
2021年以降も、2022年（約300名）、2024年（約170名）、2025年（約200名）に自社株式を支給。
※今後も毎年支給機会を設ける予定です

【保険】
各種社会保険完備（健康・厚生年金・労災・雇用）

【諸制度】
従業員持株会制度、従業員等株式報酬制度、企業型確定拠出年金制度、慶弔見舞金制度、育児・介護休業制度、社内研修制度、
自己啓発補助（当社公開講座を無料で受講可）、健康診断補助、インフルエンザ予防接種補助、
アニバーサリー手当（会社設立記念日に全従業員へお祝い金支給）、従業員貸付金制度

【大学院】
茨城大学、 大阪大学、 大阪教育大学、 お茶の水女子大学、 金沢工業大学、 京都大学、 千葉大学、 千葉工業大学、 東京大学、 東京学芸大学、 広島大学、 福岡大学、 北海道大学、 明治大学、 立命館大学、 早稲田大学

【大学】
青山学院大学、 亜細亜大学、 浦和大学、 愛媛大学、 追手門学院大学、 桜美林大学、 大分大学、 大阪大学、 大阪学院大学、 大阪商業大学、 大阪市立大学、 大阪府立大学、 大妻女子大学、 岡山大学、 お茶の水女子大学、 開智国際大学、 学習院大学、 鹿児島大学、 神奈川大学、 神奈川工科大学、 金沢大学、 金沢工業大学、 関西大学、 関西学院大学、 九州大学、 九州産業大学、 共栄大学、 京都女子大学、 近畿大学、 群馬県立女子大学、 高知大学、 甲南大学、 甲南女子大学、 神戸大学、 國學院大學、 国際基督教大学、 国士舘大学、 駒澤大学、 駒沢女子大学、 埼玉大学、 佐賀大学、 札幌大学、 札幌学院大学、 産業能率大学、 滋賀大学、 静岡大学、 実践女子大学、 四天王寺大学、 芝浦工業大学、 島根大学、 島根県立大学、 城西大学、 上智大学、 昭和女子大学、 信州大学、 椙山女学園大学、 成蹊大学、 成城大学、 聖心女子大学、 西南学院大学、 専修大学、 創価大学、 大同大学、 大東文化大学、 多摩大学、 多摩美術大学、 千葉大学、 千葉工業大学、 千葉商科大学、 中央大学、 筑波大学、 津田塾大学、 都留文科大学、 東海大学、 東京大学、 東京外国語大学、 東京学芸大学、 東京家政大学、 東京経済大学、 東京工科大学、 東京国際大学、 東京女子大学、 東京都市大学、 東京都立大学、 東京理科大学、 同志社大学、 東北大学、 東北学院大学、 東北福祉大学、 東洋大学、 徳島大学、 獨協大学、 長崎大学、 長崎県立大学、 名古屋大学、 名古屋国際工科専門職大学、 名古屋商科大学、 奈良女子大学、 南山大学、 新潟大学、 日本大学、 日本女子大学、 日本体育大学、 弘前大学、 広島大学、 福岡大学、 福岡工業大学、 福岡女子大学、 福島大学、 藤女子大学、 文教大学、 法政大学、 北海学園大学、 北海道大学、 宮城学院女子大学、 武庫川女子大学、 武蔵野学院大学、 明治大学、 明治学院大学、 名城大学、 安田女子大学、 山形大学、 横浜国立大学、 横浜市立大学、 立教大学、 立正大学、 立命館大学、 立命館アジア太平洋大学、 琉球大学、 龍谷大学、 麗澤大学、 和歌山大学、 早稲田大学、 和洋女子大

【短大・高専・専門学校】
大原ビジネス公務員専門学校北九州校、 大原法律公務員専門学校横浜校、 大原簿記情報ビジネス医療専門学校宇都宮校、 国際情報ビジネス専門学校、 東洋美術学校、 福岡情報ＩＴクリエイター専門学校、 米国アーカンソー州大学

当社は、女性活躍推進法に基づき、女性の活躍に関する取り組みの実施状況等が優良な企業として「えるぼし」認定で2つ星を取得しました。

＜当社が評価された認定項目＞
えるぼし認定
■採用
正社員に占める女性比率が産業平均値を上回っている（55.4％）
■労働時間等の働き方
全雇用管理区分で各月の時間外・休日労働の時間数が月平均45時間を下回っている（25.4時間/月）
■管理職比率
管理職に占める女性労働者の割合が産業平均値を上回っている（34.6％）
■多様なキャリアコース
正社員への雇用転換、概ね30歳以上の女性中途採用を多数行っている

当社は、次世代育成支援対策推進法に基づき、仕事と子育ての両立支援に積極的に取り組んでいる企業として「くるみん」認定を取得しました。

＜当社が満たした認定基準の一例＞
■男性育休取得率
行動計画期間における男性労働者の育児休業等取得率が10％以上
→当社の男性育休取得率：100％
■女性育休取得率
行動計画期間における女性労働者の育児休業等取得率が75％以上
→当社の女性育休取得率：110％
■有給休暇取得率
年次有給休暇の取得の促進のための目標を定めて実施
→当社の有給休暇取得率：73.62％（目標：70％）
■多様な働き方
多様な労働条件の整備のための措置の実施
→2021年10月1日に当社の就業規則へ在宅勤務についての記述を追加